省エネ住宅のメリット・デメリットをご紹介！

新築住宅の購入を検討している方の中には、環境問題や経済的な節約にも関心があり、理想の住まいを実現したいと考えている方もいらっしゃるのではないでしょうか。
本記事では、省エネ住宅とは何か、また省エネ住宅のメリット・デメリットについてご紹介します。

□省エネ住宅とは？

近年注目されている「省エネ住宅」は、断熱性、気密性、日射コントロール性を高めることで、冷暖房によるエネルギー消費を最小限に抑える住宅のことです。

1: 省エネ住宅が注目されている背景
地球温暖化やエネルギー資源の枯渇といった課題が深刻化する中、省エネは社会全体の重要なテーマとなっています。
政府も2050年カーボンニュートラル実現に向けて、省エネ住宅の普及を積極的に推進しています。

2: 省エネ住宅の3つの柱
省エネ住宅は、以下の3つの柱によって実現されます。

・断熱性
壁、床、屋根、窓などの断熱性を高めることで、外気温の影響を受けにくくし、室温を安定させます。
断熱材の種類や厚み、施工方法によって、断熱性能は大きく変わります。

・気密性
住宅の隙間をなくすことで、冷暖房の熱が外に逃げるのを防ぎます。
窓やドアの隙間を塞いだり、壁や屋根の接合部をしっかりと密閉したりするなど、気密性を高めるための様々な工夫が施されています。

・日射コントロール性
日射の影響をコントロールすることで、夏は日差しを遮り、冬は日差しを取り込むように設計することで、冷暖房負荷を軽減します。
庇や軒を設けたり、窓ガラスの種類や配置を工夫したりすることで、日射コントロールを実現します。

□省エネ住宅のメリット・デメリット

省エネ住宅は、様々なメリットがある一方で、デメリットも存在します。
メリットとデメリットを理解した上で、自分のライフスタイルや価値観に合った住宅を選ぶことが重要です。

1: メリット
省エネ住宅は、経済的な節約、健康面でのメリット、環境への貢献など、様々なメリットがあります。

・経済的なメリット
省エネ住宅は、高い断熱性と気密性により、冷暖房にかかるエネルギー消費を大幅に削減できます。
電気代やガス代などの光熱費を節約できるため、家計への負担を軽減し、長期的に見て経済的なメリットが期待できます。

・健康面でのメリット
省エネ住宅は、室温を安定させることで、温度差による体調不良を防ぐ効果が期待できます。
また、室内の湿度を適切に保つことで、アレルギー症状の悪化やカビの発生を抑える効果も期待できます。
快適な室内環境は、健康的な生活を送る上で重要です。

・環境への貢献
省エネ住宅は、エネルギー消費を抑制することで、二酸化炭素排出量を削減し、地球温暖化対策に貢献します。
資源の有効活用にも繋がり、持続可能な社会の実現に貢献します。

2: デメリット
省エネ住宅には、初期費用が高い、維持管理コストがかかる、設計や施工に専門性が必要などのデメリットがあります。

・初期費用が高い
省エネ住宅は、高品質な断熱材や気密材を使用するため、一般的な住宅に比べて初期費用が高くなる傾向があります。
しかし、長期的に見て光熱費を節約できるため、初期費用は回収できる可能性があります。

・維持管理コストがかかる
省エネ住宅は、断熱材や気密材の劣化を防ぐために、定期的なメンテナンスが必要です。
メンテナンス費用は、一般的な住宅に比べて高くなる可能性があります。
しかし、適切なメンテナンスを行うことで、省エネ性能を維持し、光熱費の節約効果を長く享受できます。

・設計や施工に専門性が必要
省エネ住宅は、断熱性や気密性、日射コントロール性などを考慮した設計や施工が必要になります。
そのため、専門知識を持つ設計士や施工業者を選ぶことが重要です。

□まとめ

省エネ住宅は、経済的なメリット、健康面でのメリット、環境への貢献という多くのメリットがあります。
しかし、初期費用が高い、維持管理コストがかかる、設計や施工に専門性が必要などのデメリットも存在します。

省エネ住宅を選ぶ際には、メリットとデメリットを比較検討し、自分のライフスタイルや価値観に合った住宅を選ぶことが重要です。
小浜市・おおい町周辺で家づくりをご検討している方は、ぜひ一度当社にご相談ください。

住宅ローン控除になる省エネ住宅の基準をご紹介！

マイホーム購入を検討しており、将来の住宅ローン控除の制度変更点について知りたいと考えている方もいらっしゃるのではないでしょうか。
この記事では、住宅ローン控除の制度変更点、特に省エネ基準に関する情報を提供することで、マイホーム購入を検討する人が安心して住宅選びができるように支援します。

□住宅ローン控除制度の変更点と住宅ローン控除になる省エネ住宅の基準

令和4年度の税制改正により、住宅ローン控除の適用期限が4年延長され、令和7年12月31日までとなりました。同
時に、控除率が1.0％から0.7％に引き下げられ、「ZEH水準省エネ住宅」や「省エネ基準適合住宅」といった新たな住宅等の区分が設けられました。
これらの変更は、単に制度の期限延長や控除率の変更にとどまらず、住宅の省エネ性能に対する意識改革を促すものでもあります。

1:適用期限の延長と控除率の引き下げ

令和4年度の税制改正では、住宅ローン控除の適用期限が令和4年12月31日から令和7年12月31日まで4年間延長されました。
しかし同時に、控除率は1.0％から0.7％へと引き下げられました。
この変更は、住宅ローン控除制度の利用期間を長くしながらも、控除額を抑制することで、財政負担の軽減を図る狙いがあります。

2:省エネ住宅の区分新設

今回の改正で注目すべき点は、住宅ローン控除の対象となる住宅等の区分に「ZEH水準省エネ住宅」と「省エネ基準適合住宅」が新たに設けられたことです。
これは、住宅の省エネ性能向上を促進し、地球温暖化対策に貢献することを目的としています。

□住宅ローン控除になる省エネ住宅の基準

住宅ローン控除を受けるためには、住宅が一定の省エネ基準を満たしている必要があります。
以下に、住宅の区分ごとに必要な基準と証明書類について詳述します。

1:認定住宅 （認定長期優良住宅）
省エネ性能を証明するために、都道府県または市区町村等の長期優良住宅建築等計画等の「認定通知書」の写しを確定申告書に添付する必要があります。
また、市区町村の「住宅用家屋証明書」または建築士等が発行した「認定長期優良住宅建築証明書」も必要です。
ただし、認定通知書の区分が既存である場合は、住宅用家屋証明書の添付は不要です。

2: 認定住宅（認定低炭素住宅）
省エネ性能を証明する必要があります。
このために、都道府県または市区町村等の「低炭素建築物新築等計画の認定通知書」の写しを確定申告書に添付します。
さらに、市区町村の「住宅用家屋証明書」または建築士等が発行した「認定低炭素住宅建築証明書」も必要です。

3: ZEH水準省エネ住宅
ZEH水準省エネ住宅については、断熱等性能等級5以上および一次エネルギー消費量等級6以上を満たすことが必要です。
これを証明するために、登録住宅性能評価機関の「建設住宅性能評価書」の写しや建築士等が発行した「住宅省エネルギー性能証明書」のいずれかを確定申告書に添付します。
どちらの書類も、ZEH水準省エネ住宅の基準を満たしていることの記載が必要です。

4: 省エネ基準適合住宅
省エネ基準適合住宅の場合、断熱等性能等級4以上および一次エネルギー消費量等級4以上を満たす必要があります。
この基準を証明するために、登録住宅性能評価機関の「建設住宅性能評価書」の写しや建築士等が発行した「住宅省エネルギー性能証明書」のいずれかを確定申告書に添付します。
これらの書類も、省エネ基準適合住宅の基準を満たしていることの記載が必要です。

令和6年以降、省エネ基準に適合しない住宅は「その他の住宅」に該当し、住宅ローン控除の対象外となります。
ただし、以下のいずれかの条件を満たす場合、例外的に控除対象となります。
第一に、「建築確認に係る確認済証」または「検査済証」の写しを入居した翌年の確定申告書等に添付する場合です。
第二に、令和6年6月30日以前に建築されたことを証する「登記事項証明書」を入居した翌年の確定申告書等に添付する場合です。
これらの要件を満たすことで、借入限度額2,000万円（控除期間10年）の住宅ローン控除を受けることが可能となります。

□まとめ

住宅ローン控除制度は、令和6年以降、省エネ基準に適合しない住宅は対象から外れるなど、大きな変更点があります。
地球温暖化対策として、省エネ性能の高い住宅の取得を促進する政策が推進されているため、マイホーム購入を検討する際には、住宅の省エネ性能についてしっかりと確認することが重要です。
今回の制度変更を理解し、省エネ基準に適合した住宅を選ぶことで、環境への負荷を減らし、快適で経済的な住生活を実現できるでしょう。

小浜市・おおい町周辺で家づくりをご検討している方は、ぜひ一度当社にご相談ください。

省エネ基準適合住宅とZEHの違いをご紹介！

これから家を建てることを考えている方の中には、省エネ性能の高い住宅に興味がある方もいらっしゃるのではないでしょうか。
省エネ基準適合住宅とZEHという言葉を耳にしたことがあるかもしれません。
しかし、この2つの違いがよく分からず、どちらを選べばいいのか迷っている方も多いと思います。
この記事では、省エネ基準適合住宅とZEHの違いを分かりやすく解説することで、それぞれの住宅のメリット・デメリットを理解し、最適な住宅を選ぶための判断材料を提供します。

□省エネ基準適合住宅とZEHの違い

省エネ基準適合住宅とZEHは、どちらも省エネ性能の高い住宅ですが、基準や性能が異なります。
それぞれの基準やメリット・デメリットを比較することで、それぞれの住宅の特徴を理解できるようになるでしょう。

1: 省エネ基準適合住宅
省エネ基準適合住宅は、国の定めた省エネ基準を満たしている住宅です。
具体的には、断熱等性能等級４以上かつ一次エネルギー消費量等級４以上の性能を有する住宅となります。
2025年以降は、断熱等性能等級4以下の住宅は省エネ基準非適合となり、建築することができなくなります。

2: ZEH水準省エネ住宅
ZEH水準省エネ住宅は、省エネ基準適合住宅よりもさらに高性能な住宅です。
具体的には、断熱等性能等級５以上かつ一次エネルギー消費量等級６以上の性能を有する住宅となります。
ZEH水準省エネ住宅は、太陽光発電システムなどを導入することで、年間のエネルギー消費量をゼロにすることを目指しています。

□ZEH水準の省エネ住宅のメリット

ZEH水準の省エネ住宅は、省エネ基準適合住宅よりも高性能なため、さまざまなメリットがあります。
ここでは、ZEH水準の省エネ住宅のメリットを具体的に4つ紹介します。

1: 費用を抑えられる
ZEH水準の省エネ住宅は、太陽光発電システムなどを導入する必要がないため、省エネ基準適合住宅よりも費用を抑えられます。
太陽光発電システムの導入費用は、住宅の規模や性能によって異なりますが、数百万円から数千万円かかることもあります。
ZEH水準の省エネ住宅は、太陽光発電システムの導入費用を抑えることができるため、予算を抑えたい方にとって魅力的な選択肢です。

2: 快適な住空間を実現できる
ZEH水準の省エネ住宅は、断熱性能が高いため、夏は涼しく、冬は暖かく、一年を通して快適に過ごせる住空間を実現できます。
特に、日本の夏の暑さや冬の寒さを考えると、快適な住空間は非常に重要です。
ZEH水準の省エネ住宅は、快適な住空間を実現することで、住む人の健康や生活の質を高められます。

3: 環境に優しい
ZEH水準の省エネ住宅は、エネルギー消費量を抑えることで、二酸化炭素の排出量削減に貢献できます。
地球温暖化対策の観点から、環境に優しい住宅を選ぶことは重要です。
ZEH水準の省エネ住宅は、環境に優しい住宅を選ぶことで、地球環境保護に貢献できます。

4: 住宅の価値を高められる
ZEH水準の省エネ住宅は、高性能な住宅であるため、住宅の価値を高められます。
ZEH水準の省エネ住宅は、売却する際にも高値で売却できる可能性があります。
また、賃貸住宅の場合、家賃収入も高くなる可能性があります。

□まとめ

省エネ基準適合住宅とZEH水準省エネ住宅は、どちらも省エネ性能の高い住宅ですが、基準や性能が異なります。
省エネ基準適合住宅は、国の定めた省エネ基準を満たしている住宅であり、ZEH水準省エネ住宅は、さらに高性能な住宅となります。
ZEH水準の省エネ住宅は、費用を抑え、快適な住空間を実現し、環境に優しく、住宅の価値を高めることができます。

小浜市・おおい町周辺で家づくりをご検討している方は、ぜひ一度当社にご相談ください。

夏季休業のお知らせ

いつもご愛顧いただきありがとうございます。
誠に勝手ながら、弊社では下記の通り、夏季休業とさせていただきます。

2024年8月12日(月)　～2024年8月16日（金）
※8月17日（土）より通常営業となります。

なお、休み期間中でもメンテナンス等の緊急時は
0120-93-2825までご連絡ください。

皆様にはご迷惑をおかけしますが、何卒ご理解の程よろしくお願い申し上げます。